
テレビ各局は「新常識」「○○の新常識SP」といったタイトルで、健康情報をわかりやすいストーリーとして発信し続けています。
参考)ありえへん∞世界「衝撃映像&“大人が答えられないと恥ずかしい…
代表例として、テレビ東京系の「主治医が見つかる診療所」では「夏の健康“新常識”」「健康の新常識」と題した特番を繰り返し放送し、食品の選び方や生活習慣の工夫をクイズ形式で提示しています。
参考)主治医&#1236…
これらの番組は、専門医をスタジオに集めて討論させる形式を採り、「医師100人が教える」などのコピーによって医療情報としての信頼感を演出するのが特徴です。
参考)https://www.tv-tokyo.co.jp/doctor/
一方で、時間制約や演出上の都合から、リスク・ベネフィットのバランスや例外条件が十分に説明されないまま、「今日から○○をすれば大丈夫」といった印象が強く残る構成になりがちです。
参考)主治医が見つかる診療所スペシャル 夏の健康“新常識”&芸能人…
近年は「池上彰のニュースそうだったのか!!」のようなニュース解説番組でも、「常識アップデート」「アナタの常識をアップデート」といった切り口で生活や健康に関連するトピックを扱い、視聴者の意識変容を促しています。
参考)テレ朝POST » 池上彰の解説で“新常識”にアップデート!…
医療従事者にとって重要なのは、患者が「医師から直接学んだ知識」以上に「テレビで繰り返し見聞きした新常識」に強く影響されやすいという現実を前提に、コミュニケーション戦略を立てることです。
参考)主治医&#1236…
実際、国内外の研究でも、テレビ健康番組の視聴が受診行動や検診受診率、サプリメント購入などの行動変容につながることが報告されています。例えば、ある日本の調査では健康番組視聴者のほうが検診受診率が高い一方、医師に相談せずに自己判断で健康食品を利用する傾向も強いとされています(例:中高年層を対象としたテレビ健康情報の影響に関する研究)。
参考)貧乏ゆすりの効果、本当は健康に良い!?新常識「テレビ東京の主…
テレビは視聴者の関心を惹きつけるため、「がんの新常識」「血管年齢が若返る新常識」「夏の健康“新常識”」といった刺激的な見出しを多用し、「従来の常識をくつがえす」ストーリーを強調する傾向があります。
参考)主治医&#1236…
「主治医が見つかる診療所」では、がん予防に関して「2人に1人ががんになる時代」「遺伝によるがんは5%程度で、生活習慣の影響が大きい」といった現代医学と整合的なメッセージを発信しつつ、具体的な食材や調理法を「名医おすすめ」として紹介しています。
この種の情報は、生活習慣改善のモチベーションを高める一方で、「その食材さえ摂れば安心」「紹介されなかった生活習慣は重要でない」といった誤解を生むリスクがあります。
例えば、ある回では「ビタミンACEを摂れる食材」「1日10秒のネコポーズで正月太り解消」といった具体策が提示され、短時間で取り組める健康法として魅力的に映る構成でした。
しかし肥満や動脈硬化の予防には、単一の食材や運動よりも、総摂取エネルギー、身体活動量、喫煙・飲酒など複数因子の総合的管理が重要であり、ガイドラインでも個別食材より食事パターンが重視されています。こうした背景まで踏み込めていないケースでは、患者が「テレビで見た方法だけ」を過信し、標準的治療や継続的フォローアップの重要性を軽視する危険があります。
また、NHKや民放の情報番組でも「がんの新常識」をテーマに、早期発見や治療成績の向上を強調する構成が多く、視聴者に「がん=治る病気」というポジティブなメッセージが届けられています。
参考)「あさイチ」がんの新常識が予防対策に悩まされないほど必見だ …
これは過度な恐怖心を和らげる点で意義があるものの、進行がんや希少がんなど、現時点で十分な治療選択肢がない領域への理解が置き去りになると、「テレビで見た話と違う」という失望感につながりかねません。
医療従事者側としては、こうしたテレビ情報の「何が正しく、どこが簡略化され、どこが強調され過ぎているか」を押さえたうえで、
といった対応が有効です。
テレビと医療の関係は、情報番組だけではありません。近年は「テレビ会議(ビデオ会議)」が医療現場の新常識として広がり、多地点カンファレンスや遠隔カンファレンスの基盤として定着しつつあります。
参考)https://choruscallasia.com/journal/012/
難病症例や専門性の高い症例では、脳外科、小児科、緩和ケアなど複数診療科の専門家が集まって議論する必要がありますが、従来のように学会や大規模カンファレンスに全員を集める方式では移動負担・会場費・時間的コストが大きな課題でした。
ビデオ会議システムを利用した多地点カンファレンスでは、
といった利点が報告されています。
参考)https://www.cisco.com/c/dam/global/ja_jp/products/catalog/pdf/cisco-healthcare-webex-flyer.pdf
また、Cisco社の資料では、Web会議システムを利用した「感染症に強い病院環境づくり」の一環として、院内外の感染対策会議、患者家族とのオンライン面談、研修会のオンライン化などが紹介されており、これらはすべて「テレビ会議」の延長線上に位置づけられています。
医療従事者向けの「新常識 テレビ」として、
の両面を意識し、それぞれの利点と限界を理解することが求められます。
日々の診療の中で、「昨日のテレビで見たのですが…」「がんはもう怖くないって言っていました」といった相談を受ける機会は少なくありません。
こうした場面では、単に「テレビの情報は信じないでください」と否定するのではなく、患者の情報探索行動そのものを評価し、適切な方向にナビゲートすることが重要です。
具体的には、次のようなステップが役立ちます。
実際、テレビ東京の健康番組公式サイトでは、放送内容の概要や出演医師のコメントがテキストとして公開されており、「見逃した」「一部しか覚えていない」という患者と一緒に情報を振り返るのに有用です。
また、国立がん研究センターや厚生労働省などの公的機関も、がん・生活習慣病・感染症に関する患者向け解説を公開しており、テレビ情報の「補助教材」として活用できます(例:国立がん研究センターがん情報サービスなど)。こうした一次情報とテレビ情報を組み合わせて説明することで、患者の理解度は大きく向上します。
興味深い例として、「貧乏ゆすりが実は健康に良い」という内容がテレビ東京の「主治医が見つかる診療所」で紹介され、それを受けて足の専門クリニックがブログで医学的な解説記事を公開したケースがあります。
番組を見た視聴者が「本当に良いのか?」と不安になったとき、医療機関側がブログなどで科学的根拠や適切なやり方を補足することで、誤解の拡大を防ぎつつ、クリニックの信頼性を高める好例と言えるでしょう。
検索上位の「新常識 テレビ」関連情報は、主に健康番組やバラエティ番組の内容紹介に集中していますが、医療従事者目線では「院内でのテレビ・デジタルサイネージ活用」もこれからの新常識として注目すべきテーマです。
待合室や病棟のテレビを単なる娯楽にとどめず、感染対策・患者教育・職員教育を兼ねた情報発信ツールとして設計することで、診療の質や患者満足度を高めることができます。
例えば、次のような活用が考えられます。
Ciscoなどが提案する「感染症に強い病院環境づくり」では、デジタルサイネージを使った動線誘導や待合混雑の緩和も紹介されており、単に情報を流すだけでなく、「人の流れを制御するテレビ」としての役割も今後重要になると考えられます。
また、オンライン診療や遠隔カンファレンスで利用する大型ディスプレイを、患者説明時にCT画像や検査結果を示すモニターとして兼用することで、「テレビ画面上で視覚的に共有する説明スタイル」も新たな標準になりつつあります。
現場での実装の際には、
など、人間工学・行動科学の観点も踏まえる必要があります。
ここまで見てきたように、「新常識 テレビ」は患者の健康観や受診行動に大きな影響を与える一方、エビデンスの簡略化や誇張によるリスクも孕んでいます。
医療従事者に求められるのは、テレビ情報を一方的に批判することではなく、「テレビがつくる新常識」を前提として、より正確で患者本位の情報にアップデートする役割を担うことです。
具体的な情報発信戦略としては、
テレビ東京の健康番組サイトや各局の番組ページでは、放送内容の概要や出演医師のプロフィールが公開されており、医療者があらかじめ確認しておくことで、診察室での質問にスムーズに対応できます。
また、ビデオ会議やデジタルサイネージのような「テレビの新しい使い方」を院内に取り入れることで、「新常識 テレビ」を単なる外部要因ではなく、自らの医療提供体制を強化するツールとして活用できるでしょう。
上記のような視点を共有しつつ、あなたの現場では「新常識 テレビ」と患者・医療者との関わり方をどのように設計していきたいでしょうか?
テレビ健康番組と生活習慣病の関連をより詳しく解説した医療機関ブログの例(貧乏ゆすりと血流改善、新常識の取り上げ方の参考):
貧乏ゆすりの効果、本当は健康に良い!?新常識(足の専門クリニックの解説)
医療現場におけるビデオ会議(テレビ会議)の活用と多地点カンファレンスの具体例(院内・院外連携の参考):
医療業界で広がるビデオ会議活用の可能性|CCAジャーナル
感染症に強い病院環境づくりと映像コミュニケーションツール活用の概要(テレビ会議・サイネージ設計の参考):
Cisco:感染症に強い病院環境づくり(PDF)
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