言語聴覚療法 算定要件と脳血管疾患リハビリテーションの実務

言語聴覚療法 算定要件と脳血管疾患リハビリテーションの基本

言語聴覚療法 算定要件と脳血管疾患等リハビリテーション料の関係

言語聴覚療法は、診療報酬上は単独の「言語聴覚療法料」としてだけでなく、「脳血管疾患等リハビリテーション料」など疾患別リハビリテーション料の中で包括的に評価されることが多い点が特徴です。

参考）令和6年改定｜脳血管疾患等リハビリテーション料の算定要件と施…
脳血管疾患、神経筋疾患、聴覚・言語機能障害などを対象とする脳血管疾患等リハビリテーション料では、言語聴覚士による訓練がリハビリの構成要素のひとつとして位置付けられ、その算定要件を満たすかどうかが医療機関の収益に直接影響します。

参考）https://www.phchd.com/jp/medicom/park/idea/medicalfees-rehabilitation
特例として「言語聴覚療法のみを実施する場合」であっても、一定の施設基準を満たせば脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）または（Ⅱ）の算定が認められることがあり、リハビリ部門の戦略設計において重要な論点となっています。

参考）言語聴覚療法の算定について

代表的な脳血管疾患等リハビリテーション料の対象疾患や役割を整理した表は、診療報酬改定の解説資料にもまとめられており、言語聴覚療法の位置付けを確認する際に有用です。

参考）https://www.nhpta.net/cms/wp-content/uploads/2025/10/tyuikyou-siryou-r7.10.1.pdf

• 脳血管疾患（脳梗塞・脳出血・くも膜下出血など）に伴う失語症・構音障害・嚥下障害。
• 神経筋疾患（パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症など）に伴う発話・嚥下機能の低下。
• 聴覚・言語機能障害（聴覚障害、小児言語発達遅滞など）に対する評価と訓練。
• 高齢者の廃用症候群に伴うコミュニケーション能力低下への介入。

言語聴覚療法 算定要件における施設基準・人員配置のポイント

言語聴覚療法のみで脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）または（Ⅱ）を算定するための特例要件として、専任の常勤医師が1名以上、専従の常勤言語聴覚士が3名以上勤務していることが求められるケースがあります。

さらに、遮蔽に配慮した8平方メートル以上の専用個別療法室を有すること、聴力検査機器や音声録音再生装置、ビデオ録画システムなど言語聴覚療法に必要な器材を備えていることが算定要件となることがあり、設備投資の計画にも直結します。

参考）http://chibakenshikai.moo.jp/iryouhokenseido.htm
これらの基準は「算定できるかどうか」という合否を分ける要件であるにもかかわらず、現場では「STがいるから大丈夫だろう」という曖昧な理解で運用されていることがあり、定期的な自己点検が推奨されています。

とくに以下のようなチェックリスト形式で施設基準を洗い出すと、抜け漏れを防ぎやすくなります。

• 専任常勤医師の配置：脳血管疾患等リハビリテーションを統括する責任医師が明確か。
• 専従常勤言語聴覚士3名以上：他部門兼務が含まれていないかの確認。
• 療法室面積・遮蔽：8平方メートル以上かつ、音声評価に必要な静寂環境が確保されているか。
• 機器類：聴力検査機器、録音再生装置、ビデオ設備が常時稼働できる状態か。
• 安全・プライバシー：嚥下造影検査など他部門との連携時の動線や個人情報保護の体制。

説明として、千葉県の言語聴覚療法に関する解説資料では、個別療法室の遮蔽や器具の整備の重要性が早くから指摘されており、現在も施設基準を考える上で参考になります。

千葉県言語聴覚士会の医療保険制度解説（療法室・器具に関する説明に有用）

言語聴覚療法 算定要件と診療報酬改定（令和8年度対応）の留意点

令和8年度の診療報酬改定では、疾患別リハビリテーション料の算定要件や点数が見直され、脳血管疾患等リハビリテーション料を含む各種リハビリテーションの運用が変化しています。

開業医や医療事務スタッフ向けのガイドでは、言語聴覚療法を含むリハビリテーションの算定要件と施設基準が一覧形式で整理されており、算定ルールを確認する際の第一資料として活用できます。

改定ではリハビリテーションの早期介入やアウトカム重視の方向性が強まり、言語聴覚療法の算定においても「誰に」「いつから」「どのくらいの頻度で」介入するかという実施体制が評価に影響しやすくなっている点が知られざる重要ポイントです。

• 発症後一定期間内の介入に対する評価の強化。
• 高強度・集中的なリハビリテーション実施の評価の明確化。
• 訪問・外来リハビリテーションの使い分けと算定ルールの整理。
• 多職種連携（医師・看護師・栄養士・歯科医師など）との協働の記録の重視。

Panasonic Healthcareなどが提供する診療報酬ガイドでは、令和8年度改定に対応した疾患別リハビリテーション料の点数一覧と算定要件が詳細に解説されており、算定要件の更新情報を追跡する際に便利です。

令和8年度改定対応 疾患別リハビリテーション料・点数ガイド（算定要件の全体像の把握に有用）

言語聴覚療法 算定要件と歯科・摂食機能療法など他領域との意外な接点

歯科診療所で言語聴覚士が働く場合、摂食嚥下障害や口腔機能低下に対するリハビリテーション、構音障害に対する訓練などが主な業務となり、外来・訪問それぞれで算定できる項目が整理されています。

参考）歯科診療所で言語聴覚士が働いた際の算定項目｜kimamana…
例えば摂食機能療法は、1日につき一定点数を算定でき、30分以上行った場合に限り算定可能とされるなど、時間要件も明確に定められており、言語聴覚士の関与の仕方によって歯科側の算定構造が大きく変わります。

このように医科の脳血管疾患等リハビリテーション料だけでなく、歯科領域の摂食機能療法や集団コミュニケーション療法料など、言語聴覚療法と関連する算定項目は意外に幅広く、医科・歯科をまたぐ連携の中で算定要件を整理することが重要です。

• 摂食機能療法（外来・訪問）の実施時間と点数、対象患者の条件。
• 脳血管疾患リハビリテーション料との併算定可否や制限事項。
• 廃用症候群リハビリテーション料との組み合わせ方。
• 集団コミュニケーション療法料への言語聴覚士の関与度合い。

歯科診療所における言語聴覚士の役割を解説した記事では、算定項目の一覧と実務上の注意点が具体的に紹介されており、医科側のスタッフが歯科との連携を検討する際にも参考になります。

言語聴覚療法 算定要件と病院における言語聴覚士活用・メンタルヘルスの独自視点

こうした視点を算定実務に活かすためには、言語聴覚療法の目的や効果をカルテ記載やカンファレンスで明確に言語化し、脳血管疾患等リハビリテーション料などの算定要件に含まれる「チーム医療」「生活機能の維持・向上」の要素として評価されるよう工夫することが有効です。

• 評価場面での患者の心理状態やコミュニケーション意欲の記録。
• 家族・介護者へのコミュニケーション支援指導の位置付け。
• 退院支援計画における言語聴覚士のコメントの活用。
• 多職種カンファレンスでの言語聴覚療法の効果指標の共有。

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