
資材費の処理で最初に押さえるべきは、使用する勘定科目の選択です。製造業や建設業では、資材(材料)を購入した時点と、実際に消費した時点で異なる勘定科目を使います。
購入時の仕訳は以下の通りです。
これは「材料」が資産勘定だからです。材料倉庫にある在庫として計上されます。その後、実際に製品製造や工事で消費した時点で、費用である「材料費」に振り替えます。
消費時の仕訳。
この2段階処理が工業簿記の基本です。商業簿記のように「仕入」で一括処理しない点が特徴で、在庫管理を正確に行うために必要となります。
材料費は、製品に直接使われる「直接材料費」と、補助的に使われる「間接材料費」に分類されます。この区別が仕訳の行先を決定します。
直接材料費の例。
間接材料費の例。
仕訳の違い。
製造間接費は、後で配賦基準(作業時間や機械稼働時間など)を使って各製品に配賦されます。この配賦が適切でないと、製品ごとの原価計算が歪み、経営判断を誤る原因になります。
参考)材料費の一番大事な仕訳
建設業の会計処理は製造業とは異なる特徴があります。特に注意すべきが「未成工事支出金」の扱いです。
建設業では、材料を購入しても即座に費用計上せず、完成していない工事の原価として「未成工事支出金」に計上します。これは製造業の「仕掛品」に相当する勘定科目です。
建設業の仕訳フロー。
1. 材料購入時:(借)材料 XXX (貸)買掛金 XXX
2. 工事消費時:(借)未成工事支出金 XXX (貸)材料 XXX
3. 工事完成時:(借)売上原価 XXX (貸)未成工事支出金 XXX
この処理により、工事の進捗に応じた原価認識が可能になります。小規模な工事や消耗品は「消耗品費」で処理することもありますが、大規模工事では原価管理のため未成工事支出金を使うのが一般的です。
税務調査で最も指摘されやすいのが、資材費と資本的支出の境界線です。この区別を誤ると、経費として認められず、追徴課税の対象になります。
資本的支出とは。
経費として認められる資材費。
具体例。
この境界線は、支出の金額や耐用年数だけでなく、支出の目的や効果でも判断されます。税務調査では、過大な資材費の経費計上が指摘されることが多いため、適切な勘定科目の選択と書類の整備が重要です。
参考)材料費とは?適切な勘定科目や会計処理における注意点などを解説…
資材費の管理で重要なのが原価率の計算です。建設業では特に、材料費が 공사原価の大部分を占めるため、原価率の把握が収益性を左右します。
原価率の計算式。
この数値を定期的に監視することで、以下の分析が可能になります。
1. 採算性の把握:原価率が高すぎると利益率が圧迫
2. 資材ロスの発見:理論値と実測値の差から無駄を特定
3. 業者比較:同じ工事でも業者による原価率の違いを分析
意外な活用法として、原価率の推移から「資材価格の変動」を予測できます。例えば、鉄鋼製品の原価率が数月で5%上昇した場合、市場価格の上昇を反映している可能性があります。これにより、発注タイミングの最適化や、複数業者からの相見積もりの判断材料になります。
参考)材料費の仕訳とは?在庫管理の基本ルールを建設業向けに解説
freeeの材料費の勘定科目や仕訳の具体例、処理するときの注意点