
赤外線調査は、外壁表面の温度差を捉えて、タイルやモルタルの浮き、はく離、湿潤などを見つける非破壊の診断手法です。
参考)https://jaira.jp/download/pdf/guidelines.pdf
外壁の異常部は、日射や気温変化の影響で健全部と温度応答が変わるため、サーモグラフィ画像上で差として現れます。
参考)建物診断の原理(外壁)|赤外線サーモグラフィ|日本アビオニク…
>非接触で広範囲を確認しやすいです。
>熱画像として記録でき、報告書に転用しやすいです。
参考)https://www.cjkk.or.jp/wp-content/uploads/2024/07/nr001122.pdf
>調査対象の利用を止めにくく、病院や商業施設でも使いやすいです。
赤外線調査で主に狙うのは、タイルやモルタルの浮き、剥離、劣化の兆候です。
一方で、汚れ、エフロレッセンス、錆水などがあると浮きと誤認しやすく、可視画像との併用が望まれます。
外壁の色、材質、構造、周辺反射の影響も受けるため、赤外線画像だけで断定しないことが重要です。
あまり注目されにくい点として、赤外線調査は「撮れば判定できる」調査ではなく、撮影タイミングの設計が精度を左右します。
特に、日射が弱い条件や、温度差が十分に出ない条件では、異常部と健全部のコントラストが小さくなりやすいです。
つまり、機器性能だけでなく、気象条件、壁面の向き、周辺環境まで含めて調査計画を立てる必要があります。
建築基準法第12条の定期報告制度では、外壁タイル等の調査に関して、手の届く範囲の打診等に加え、一定周期で全面的な調査が求められています。
参考)建築:定期報告制度における外壁のタイル等の調査について - …
令和4年の改正で、無人航空機による赤外線調査が、テストハンマーによる打診と同等以上の精度を有する方法として明確化されました。
参考)https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/content/001474154.pdf
地上設置の赤外線装置による調査も、同ガイドラインを参照して精度判定を行う位置づけです。
外壁赤外線調査では、温度分解能や画素数、測定角度、撮影距離の考え方が重要です。
一例として、調査基準では最小検知温度差0.1℃、表示画素数640×480程度以上、水平角±30°、上下角±45°以内などが示されています。
撮影距離は通常10~50mが目安ですが、困難な場合は望遠や広角を使い分け、可視像も併用して判定精度を高めます。
ドローンによる赤外線調査は、高所や接近困難な外壁で特に有効です。
参考)ドローンを活用した外壁調査とは~メリットや調査要件・課題など…
足場の設置を減らしやすく、短工期で広い面積を確認できる点が評価されています。
参考)ドローン赤外線外壁調査の専門|株式会社ドローンメイト
ただし、風、撮影距離、建物形状、周辺障害物の影響を受けるため、地上撮影と使い分ける運用が現実的です。
調査結果は、建物概要、調査会社名、責任者名、調査日、測定範囲、浮き抽出図、熱画像、可視画像などを整理して報告書化します。
また、区画ごとの浮き面積と調査面積から浮き率を算出し、比較可能な形で示すことが実務上の要点です。
この整理が不十分だと、同じ赤外線調査でも再現性や説明責任が弱くなります。
費用は建物規模、対象面積、撮影条件、報告書の粒度で変動しますが、外壁㎡単価の考え方で提示されることがあります。
参考)外壁調査費用|赤外線調査・打診調査|(一財)日本耐震診断協会
赤外線調査は足場や交通整理の負担を抑えやすい一方、調査不能時間帯や補助調査の要否で総コストが変わります。
そのため、単価だけでなく、再撮影の可能性や補完調査まで含めた見積もり確認が重要です。
見落とされがちなのは、赤外線調査を「診断法」ではなく「選別法」として使う発想です。
つまり、広範囲を一度にふるい分け、疑義箇所だけを打診や詳細確認につなぐと、費用対効果と安全性を両立しやすくなります。
この運用は、病院、ホテル、商業施設のように利用継続が求められる建物で特に相性が良いです。
参考になる日本語資料として、国土交通省の定期報告制度ページには、外壁タイル等の調査方法と赤外線調査の位置づけが整理されています。
国土交通省の外壁タイル等の調査について
調査原理と適用条件を確認したい場合は、日本赤外線効果協会のガイドラインが実務整理に役立ちます。赤外線調査ガイドライン
機器特性や現場での見え方を押さえたい場合は、サーモグラフィの建物診断解説が参考になります。外壁診断の原理
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